不妊治療、特に生殖補助医療（ART）を実施する医療機関の多くは、施設独自の生殖医療支援システムを委託開発するなどして運用している。同時に電子カルテシステムはベンダー製の汎用的なシステムを導入し、部分的に連携しながら運用しているケースが多い。